2027年5月に開かれる全国のDX・IT・AIイベント

2027年5月に日本国内で開かれるDX・IT・AIのイベントは7件です。開催地の内訳は東京都(2件)・石川県(2件)・愛知県(2件)・大阪府(1件)。うち4件は無料で入場できます(事前の来場登録が要るものを含みます)。いちばん大きいのは「MEX金沢2027(第63回機械工業見本市金沢)」で、来場は33,181人規模です。

会期・会場・入場料・規模は、すべて主催者または会場の公式ページを見て記録したものです。各ページに出典と確認日を載せています。

掲載しているイベント

7件
5/12(水)–14(金)

第27回 総務・人事・経理Week【東京|5月】

東京ビッグサイト 東京都江東区

総務、人事、経理、法務、働き方改革、福利厚生、健康経営、防災・BCPなど管理部門の業務を扱う10の専門展で構成する展示会。2026年9月の東京展から、AIエージェントや社内LLMなど業務プロセスをAIで変えるサービスを集めたバックオフィスAIエージェントEXPOを加えている。

来場 26,728 人規模専門展RX Japan 合同会社
5/13(木)–15(土)

MEX金沢2027(第63回機械工業見本市金沢)

石川県産業展示館 石川県金沢市

石川県鉄工機電協会が開く、金属工作・加工機械とその関連製品、電機・電子関連機器の見本市。流通の促進と技術交流を目的に、工作機械、鍛圧機械、産業用ロボット、油圧・空圧機器、切削工具、自動化・省力化機器などが出展し、デジタルマッチングも併催される。

2027年の入場料は未掲載。直近の2026年・2025年の開催概要は入場無料来場 33,181 人規模専門展一般社団法人石川県鉄工機電協会(MEX金沢開催実行委員会)
5/18(火)–19(水)

バックオフィスDXPO 名古屋’27(業務改革【AI】DXPO 同時開催)

ポートメッセなごや 第3展示館 愛知県名古屋市港区

総務・人事・経理など管理部門の業務効率化とDX推進のための展示会。経営支援・DX推進、人事・労務システム、採用・研修、経理・財務システム、総務、RPA・業務プロセス自動化などで構成し、AIによる業務改革を扱う業務改革【AI】DXPO、製造テックDXPOを同時に開く。

無料(公式サイトで招待券を請求して入場)専門展ブティックス株式会社
5/20(木)–21(金)

IT・情シスDXPO 名古屋’27(営業・マーケDXPO/EC・通販DXPO/成長戦略【AI】DXPO 同時開催)

ポートメッセなごや 第3展示館 愛知県名古屋市港区

システム・アプリ開発、ITインフラ・セキュリティ、社内業務デジタル化を扱うIT・情シスDXPOに、営業・マーケDXPO、EC・通販DXPO、成長戦略【AI】DXPOを合わせたDXPO名古屋'27の後半2日間。前半2日間のバックオフィス系とは展示内容が異なる。

無料(公式サイトで招待券を請求して入場)専門展ブティックス株式会社
5/20(木)–21(金)

第42回いしかわ情報システムフェア「e-messe kanazawa 2027」

石川県産業展示館 4号館 石川県金沢市

石川県情報システム工業会が毎年開く、ICT関連企業・団体の展示会。最新のICT機器、IoTシステム、DX・AI関連のソリューションの展示に、メインステージのセミナーと出展企業のプレゼンが加わる。2027年のキャッチコピーは「見つけよう 未来のヒント 明日を創るICT」。

2027年の入場料は未掲載。前回(2026年)は入場無料来場 5,288 人規模専門展一般社団法人石川県情報システム工業会
5/25(火)

kintone hive 2027 大阪会場

Zepp Namba 大阪府大阪市浪速区

サイボウズが全国で開く、kintoneのユーザーイベント。kintoneを使う会社や団体の担当者が業務改善の事例を1社17分で発表し、開催当日の投票で地区代表を決める。大阪会場の登壇は関西のユーザーが対象。

無料(事前登録制。kintone hive公式ポータルと2026年の開催概要の記載による。2027年の来場申込は未開始)カンファレンスサイボウズ株式会社
5/26(水)–28(金)

第7回 自治体DX展(自治体・公共Week 2027)

東京ビッグサイト 西1〜4ホール 東京都江東区

行政DXと業務効率化の課題解決につながるサービスと先進事例を比べられる専門展。生成AI、AIエージェント、窓口DX、LGWAN、情報セキュリティなどが出展する。自治体向けの特設ゾーンとして、自治体AI活用ゾーンと自治体情報セキュリティ対策ゾーンを設ける。7つの専門展で構成する自治体・公共Week(企画・運営はRX Japan、総務省・全国市長会・全国町村会が後援予定)の構成展の一つで、来場の対象は自治体・官庁・議員・公共機関と、自治体向けサービスに携わる企業・団体。

無料(事前の来場登録が必要)来場 20,281 人規模専門展自治体・公共Week実行委員会(企画・運営:RX Japan 合同会社)